「一部のカー・レース関係者からは『（レース車も今後）ディーゼル自動車に切り替えていく必要性があるのではないか』との声も聞かれる」と切り出したのは、環境問題に一家言持つ萩原圭一氏（トータル物流常務、岡山市）。「発がん性などの観点から国内ではＮＯｘやＰＭが指摘され、ディーゼル車が悪者扱いされてきたが、すでにＤＰＦを装着するなど解決済みの問題でもある」と続ける。

　かねて「地球温暖化を防ぐために、その一因となるＣＯ２の排出量が少なく、環境面で優位なディーゼル車を使おう」と声を上げてきた同氏。岡山大へも足を運び、内燃装置の事情に詳しい教授らから燃料別の環境負荷問題も学んだ。そうした姿勢を知る業界関係者も多く、昨年末に放映された地元テレビのニュース番組の環境特集にも出演した。

　「世界的にクローズアップされている温暖化防止の問題とともに、限りある資源の有効活用も環境保護への大切な取り組み。軽自動車にハイブリッド・ディーゼル車が登場すれば、リッター１００キロメートルという驚異的な燃費が実現するとの声もある」と同氏。専門家に学び、さらに独自で集めた各種データを基に、これまで業界団体レベルでのキャンペーン展開を主張してきたが、残念ながら方向性に微妙な温度差があるのが実情。

　「最初から大きなことができるわけではないし、しようというのでもない。会員各社の名刺に『温暖化防止のためにディーゼル車を使おう』と刷り込んでもらうだけでもいい。そこから話が生まれ、次につながっていくもの」と指摘。そのうえで「（ト協にキャンペーンを）やってくれと頼んでいるわけじゃない。（青年部メンバーらと協力して自分らに）やらせてほしい…と、お願いしても『時期尚早』で片付けられたりする。せっかくのヤル気を摘むようでは話にならない」と断じる。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
（06/01/20）
＜記事提供：物流ウィークリー＞